がん相談支援センターは、全国のがん診療連携拠点病院などにある相談窓口です。
その病院に通っていない人も家族も、無料・匿名で相談できます。

がんと言われたあと、誰に何を聞けばいいのかわからなくなることがあります。この記事では、国立がん研究センターのがん情報サービスと厚生労働省の指針をもとに、がん相談支援センターで何を相談できるか、相談員はどんな人か、相談した内容は主治医に伝わるのか、いつ行けばよいか、どう探すかを整理します。

がん相談支援センターとは、どんなところですか？

がんの治療や療養生活の悩みを、看護師やソーシャルワーカーなどの相談員に相談できる窓口です。全国のがん診療連携拠点病院などに置かれています。

がん情報サービスによると、がん相談支援センターは、全国のがん診療連携拠点病院や小児がん拠点病院、地域がん診療病院などに置かれています（がん情報サービス「がん相談支援センターとは」2022年）。

このうち、がん診療連携拠点病院と地域がん診療病院は、2026年4月1日現在で合わせて468か所が指定されています（厚生労働省「がん診療連携拠点病院等」）。内訳は次のとおりです。

基本的な使い方は次のとおりです（がん情報サービス 2022年）。

病院によっては、「医療相談室」「地域医療連携室」「患者サポートセンター」などの名前が一緒に書かれていることがあります（がん情報サービス 2022年）。

その病院に通っていなくても、相談できますか？

相談できます。患者さん本人だけでなく、家族や、その病院に通っていない地域の人も、無料・匿名で利用できます。

今かかっている病院にがん相談支援センターがなくても、近くの拠点病院のがん相談支援センターに相談できるということです。

国の指針も、拠点病院に対して、がん相談支援センターの案内に「自施設に通院していない者からの相談にも対応する旨を明記すること」を求めています（厚生労働省「がん診療連携拠点病院等の整備に関する指針」2026年7月30日）。同じ指針は、次のことも求めています。

• 必要に応じてオンラインでの相談を受け付けるなど、情報通信技術も活用する
• コミュニケーションに配慮が必要な人や、日本語を母国語としていない人への配慮ができる体制を確保する
• 院内の見やすい場所に、がん相談支援センターについて分かりやすく掲示する

受付時間や予約が要るかどうかは、病院ごとに違います。行く前に、そのがん相談支援センターの案内で確かめておくと確実です。

どんなことを相談できますか？

治療や副作用のこと、お金や仕事のこと、家族や医療者との関係、今の気持ちまで、がんに関わることを相談できます。特別な相談がなく、今の気持ちを話したいだけでも利用できます。

がん情報サービスは、相談できることの例を次のように挙げています（がん情報サービス「がん相談支援センターで相談できることの例と利用者の声」2025年）。

国の指針は、がん相談支援センターが窓口になって、病院全体で対応できる体制をつくるよう求めている業務として、次を挙げています（厚生労働省 2026年）。

• がんの予防・検診・治療に関する一般的な情報提供
• 自施設の診療機能と、連携先の医療機関の情報の収集・提供
• 治療に関する意思決定の支援、セカンドオピニオンに関する情報提供
• 治療による生殖機能への影響や、生殖機能の温存に関する相談
• 小児がんの長期フォローアップ、がんゲノム医療、希少がんに関する相談
• アピアランスケア（外見の変化へのケア）に関する情報提供・相談支援
• 療養生活全般（経済的支援を含む）に関する相談支援と情報提供
• 就学・就労に関する支援
• AYA世代、高齢の患者さん、障害のある患者さんへの支援に関する相談
• 患者会やピア・サポーターと共同で運営するサポートグループ、患者サロンなどの支援

同じ指針は、患者さんと家族が心の悩みや体験を語り合う患者サロンなどの場を設けることも求めています。オンラインでの開催もできるとされています（厚生労働省 2026年）。

この記事に書いた相談先から、具体的な話に進むときは、それぞれの記事が参考になります。主治医にセカンドオピニオンを言い出しにくいときはセカンドオピニオンは紹介状なしで受けられるかの記事、働き続けるか迷っているときはがんでも仕事は続けられるかの記事、家族として何から始めればいいかわからないときは家族ががんと告知されたらの記事にまとめています。休んでいる間の収入については、傷病手当金はがんでも使えるかを整理した記事があります。

がん相談支援センターで、治療方針を決めてもらえますか？

決めてもらうことはできません。がん相談支援センターは、担当医に代わって治療について判断する場所ではないとされています。

がん情報サービスと冊子「がん相談支援センターにご相談ください」は、この点をはっきり書いています（冊子「がん相談支援センターにご相談ください」第3版第5刷 2021年）。

その代わりに、判断の材料をそろえる手伝いをします。がん情報サービスが挙げる例には、担当医の専門的な説明がよくわからなかったときに補足の説明を受けたり、医師への質問の仕方を教えてもらったりした利用者の声があります（がん情報サービス 2025年）。治療を決めるのは、担当医と話し合ったうえでの患者さん本人です。

相談員は、どんな人ですか？

がんに詳しい看護師や、生活全般の相談に対応するソーシャルワーカーなどです。拠点病院には、国立がん研究センターの研修を修了した相談員を置くことが決められています。

国の指針は、地域がん診療連携拠点病院に、国立がん研究センターによる「がん相談支援センター相談員基礎研修（1）〜（3）」を修了した、専従と専任の相談員をそれぞれ1人以上置くことを求めています。そのうち1人は社会福祉士であることが望ましいとしています（厚生労働省 2026年）。

冊子「がん相談支援センターにご相談ください」によると、国が指定した研修を修了した相談員は、ロゴをかたどったバッジを着けています（2021年）。

国立がん研究センターは、がん相談に必要な一定以上の知識と技術がある相談員を「認定がん専門相談員」として認定しています。認定がん専門相談員が必ず複数名いることなどを条件に、施設を「国立がん研究センター認定がん相談支援センター」として認定する仕組みもあります（がん情報サービス「国立がん研究センター認定がん相談支援センターとは」2022年）。

相談した内容は、主治医に伝わりますか？

相談した人の同意なしに、担当医や病院のスタッフを含むほかの人に知られることはありません。

がん情報サービスは、このことを「がん相談支援センターとは」のページで明記しています（2022年）。名前を言わずに相談することもできます。

そのため、主治医に直接は言いにくいことも相談できます。がん情報サービスが紹介する利用者の声には、相談した内容が病院のスタッフに伝わらないと聞いて安心して利用できた、というものがあります（がん情報サービス 2025年）。

いつ相談に行けばいいですか？

困ったときにいつでも利用できます。そのうえで国の指針は、初診から治療開始までの間に、患者さんと家族が一度は立ち寄れる体制を拠点病院に求めています。

2026年7月30日付けの指針は、がん相談支援センターを知ってもらうための体制として、次の2つを挙げています（厚生労働省 2026年）。

• 「外来初診時から治療開始までを目処に、がん患者及びその家族が必ず一度はがん相談支援センターを訪問（必ずしも具体的な相談を伴わない）することができる体制を整備し、相談を希望する場合には適切に案内すること」
• 「治療に備えた事前の面談や準備のフローに組み込むなど、診療の経過の中で患者が必要とするときに確実に利用できるよう繰り返し案内を行うこと」

1つ目は、2022年8月1日付けの指針では「体制を整備することが望ましい」という書き方でした。このときは、訪問には「場所等の確認も含む」とも書かれていました（厚生労働省 第7回がんとの共生のあり方に関する検討会 資料1 2022年10月11日）。相談したいことがなくても、場所を確かめに行くだけでよい、という考え方です。

では、実際にはどれくらい使われているのでしょうか。国立がん研究センターの患者体験調査では、がん相談支援センターを知っている人は55.1%でした。知っている人のうち利用した人は21.1%、利用した人のうち役に立ったと答えた人は72.4%です（国立がん研究センター「令和5年度患者体験調査」2025年7月公表）。

調査で「若年がん患者」に分類された人では、数字が違います。がん相談支援センターを知っている人は76.9%、知っている人のうち利用した人は26.0%でした（同）。

がん相談支援センターは、どうやって探せばいいですか？

がん情報サービスの「相談支援センターを探す」で、都道府県から検索できます。電話で探したいときは、がん情報サービスサポートセンターが案内しています。

がん情報サービスは、探し方を2つ紹介しています（がん情報サービス「がん相談支援センターの探し方」2022年）。

• インターネットで探す：がん情報サービス「相談支援センターを探す」で、地域（都道府県）を選んで検索する。病院の種類で絞り込むこともできる
• 電話で探す：がん情報サービスサポートセンター（0570-02-3410／03-6706-7797）に問い合わせる。平日10時〜15時（土日祝日、年末年始を除く）

サポートセンターへの相談は無料ですが、通話料は電話をかけた人の負担です。0570で始まる番号は、一部のIP電話からは使えません（がん情報サービス 2022年）。

病院の中で探すときは、名前に注意します。指針は、病院固有の名前と一緒に書くことを認めたうえで、「必ず『がん相談支援センター』と表記すること」を求めています（厚生労働省 2026年）。病院独自の名前の窓口でも、「がん相談支援センター」の表示を探せば見つけやすくなります。

がん情報サービスサポートセンターとは、何が違いますか？

がん情報サービスサポートセンターは、特定の病院ではなく、がん情報サービスが設けている電話とチャットの相談窓口です。がん相談支援センターを探す手助けもしています。

サポートセンターでも、治療や検査、お金や仕事、病院選びやセカンドオピニオン、緩和ケアなどを相談できます。ただし、医学的な判断が必要な質問には答えられず、個人の医師を紹介することもできません。病院は、がん診療連携拠点病院を中心に複数を紹介するとしています。相談は原則1日1回、20分以内です（がん情報サービス「がん情報サービスサポートセンターのご案内」2026年）。

よくある質問

参考文献

1. 国立がん研究センター がん情報サービス「がん相談支援センターとは」2022年11月7日更新・確認
   https://ganjoho.jp/public/institution/consultation/cisc/cisc.html
2. 国立がん研究センター がん情報サービス「がん相談支援センターで相談できることの例と利用者の声」2025年10月2日更新・確認
   https://ganjoho.jp/public/institution/consultation/cisc/content.html
3. 国立がん研究センター がん情報サービス「がん相談支援センターの探し方」2022年11月7日更新・確認
   https://ganjoho.jp/public/institution/consultation/cisc/supportcenter_search.html
4. 国立がん研究センター がん情報サービス「国立がん研究センター認定がん相談支援センターとは」2022年11月7日更新・確認
   https://ganjoho.jp/public/institution/consultation/cisc/cisc_ncc_certified.html
5. 国立がん研究センター がん情報サービス「がん情報サービスサポートセンターのご案内」2026年5月1日更新・確認
   https://ganjoho.jp/public/institution/consultation/support_center/guide.html
6. 国立がん研究センター がん情報サービス編集委員会 編『がん相談支援センターにご相談ください』第3版第5刷 2021年11月
   https://ganjoho.jp/public/qa_links/brochure/pdf/001.pdf
7. 国立がん研究センター がん情報サービス「相談支援センターを探す」
   https://hospdb.ganjoho.jp/kyoten/soudansearch
8. 厚生労働省「がん診療連携拠点病院等」（指定状況 2026年4月1日現在）
   https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/gan/gan_byoin.html
9. 厚生労働省健康・生活衛生局長通知「がん診療連携拠点病院等の整備について」（健生発0730第1号）別添「がん診療連携拠点病院等の整備に関する指針」2026年7月30日
   https://www.mhlw.go.jp/content/001730953.pdf
10. 厚生労働省 第7回がんとの共生のあり方に関する検討会 資料1（「がん診療連携拠点病院等の整備に関する指針：令和4年8月1日」がんとの共生に係る部分の抜粋）2022年10月11日
    https://www.mhlw.go.jp/content/10901000/000998900.pdf
11. 国立がん研究センター「令和5年度患者体験調査」結果公表 2025年7月3日
    https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2025/0703_1/index.html