子宮頸がん検診は何歳から、何年ごと?細胞診とHPV検査の違いがわからない

子宮のイラストと検査器具を前に、患者に説明する女性医師。子宮頸がん検診の受け方と間隔を説明する記事

子宮頸がん検診は、国の指針では20歳から2年に1回の細胞診です。30〜60歳には、5年に1回のHPV検査単独法という方法も加わりました。

子宮頸がんは、子宮の入り口(子宮頸部)にできるがんです。2023年に10,457人が診断され、2024年に2,751人が亡くなっています(国立がん研究センター がん統計「子宮頸部」2026年7月22日確認)。

HPV検査単独法は2024年4月から市区町村の検診で行えるようになりましたが、実際に始めた自治体はまだわずかです。対象年齢と間隔、2つの方法の違い、それを支えるランダム化比較試験、結果の用語の意味、要精密検査のあとの流れ、痛みと費用を、国立がん研究センターと厚生労働省の資料、海外の試験で順に見ていきます。

子宮頸がん検診は、何歳から何年ごとに受けますか?

細胞診なら20歳以上で2年に1回、HPV検査単独法なら30〜60歳で5年に1回です。

国の指針が定める子宮頸がん検診は、細胞診とHPV検査単独法の2つです。細胞診は20歳以上が対象で2年に1回、HPV検査単独法は国の指針では30歳以上、国立がん研究センターのガイドラインと実施のためのマニュアルでは30〜60歳が対象で、陰性なら5年に1回です。HPV検査単独法は、厚生労働省の要件を満たした一部の自治体の住民検診だけで行われています(国立がん研究センター がん情報サービス「子宮頸がん検診について」2026年4月13日更新)。

方法 対象年齢 間隔 ガイドラインの推奨 どこで受けるか
細胞診単独法 20〜69歳(国の指針は20歳以上) 2年に1回 A(実施を勧める) 全国の市区町村の検診
HPV検査単独法 30〜60歳 陰性なら5年に1回 A(HPV陽性の人を追跡する仕組みを先に作ることが条件) 要件を満たして導入した自治体の検診
細胞診とHPV検査の併用法 30〜60歳 5年に1回 C(条件を満たす場合のみ) 国の指針の方法には入っていない

出典:国立がん研究センター「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン」更新版(2020年7月公開)、がん情報サービス「子宮頸がん検診について」(2026年)

国立がん研究センターのガイドライン更新版(2020年7月公開)は、細胞診の上限を69歳としています。続けて受ければ80歳ころまで死亡を減らす効果が続くという証拠にもとづく線です。HPV検査単独法の上限が60歳なのは、60歳以上では浸潤がんの減り方が統計学的に有意でなく、新しく感染する人も少ないためです。20代は、効果を示す証拠は乏しいものの効果を否定できないとして、細胞診の対象に入っています(国立がん研究センター プレスリリース 2020年7月29日)。20代にHPV検査単独法を使うことは、不利益が利益を上回るとして勧められていません(厚生労働省「HPV検査単独法に関するQ&A」)。

国立がん研究センターは、毎年受けても効果は上がらず、偽陽性などの不利益が増える可能性があるとして、決められた間隔を守ることを勧めています(がん情報サービス「子宮頸がん検診について」2026年)。

子宮頸がん検診では、何を見つけようとしていますか?

がんそのものだけでなく、がんになる前の段階の変化(前がん病変)を見つけて、治療につなげることが目的です。

子宮頸がんの95%以上は、ヒトパピローマウイルス(HPV)に2年以上感染が続いた人に発生するとされています。HPVは性交渉の経験がある人の80〜90%が感染すると推定されますが、多くは2年以内に自然に消えます。感染が続くと、異形成(CIN)と呼ばれる前がん病変を経て、数年から数十年かけてがんになることがあります(がん情報サービス「子宮頸がん検診について」2026年)。

CINは軽い順にCIN1、CIN2、CIN3と呼ばれます。CIN3の段階で見つかれば、子宮を残す円錐切除術で治療できるため、妊娠の可能性を残すにはがんになる前に見つけることが大切だと、国立がん研究センターは説明しています。

細胞診とHPV検査単独法は、どう違いますか?

細胞診は細胞の形の異常を、HPV検査はがんの原因になるウイルスの感染を調べます。どちらも医師が子宮頸部から細胞を採ります。

細胞診は、子宮頸部をブラシやヘラでこすって採った細胞を顕微鏡で見て、がん細胞や前がん病変の細胞がないかを調べる検査です。HPV検査は、採った細胞が、がんになる危険の高い種類のHPVに感染していないかを調べます(国立がん研究センター中央病院「子宮頸がん検診」2025年7月29日更新)。HPV検査単独法では、まずHPV検査を行い、陽性のときだけ同じ検体で細胞診を行います(厚生労働省 Q&A)。

項目 細胞診 HPV検査単独法
調べるもの 細胞の形の異常 がんになる危険の高いHPVの感染
病変を拾う力 CIN3以上を拾えた割合(統合感度)65.8% 細胞診より高い(陰性なら間隔を2〜3倍に延ばせる)
偽陽性 基準 1,000人あたり42人多い
陽性のあと 要精密検査 細胞診で振り分け、異常がなければ1年後にHPV検査

出典:がん情報サービス 医療関係者向け「子宮頸がん検診」(2021年10月4日更新)、国立がん研究センター プレスリリース(2020年7月29日)

ガイドラインの根拠になったメタアナリシスでは、細胞診(ASC-US以上を陽性とした場合)でCIN3以上の病変を陽性として拾えた割合は65.8%、病変のない人を陰性と判定できた割合(特異度)は93.4%でした。HPV検査単独法の特異度(CIN2以上)は90.4%で、偽陽性は細胞診単独法に比べて1,000人あたり42人増えます。併用法では101人増え、3つの方法で最も多くなります(がん情報サービス 医療関係者向け「子宮頸がん検診」2021年)。

細胞診では見つけにくい病変もあります。国立がん研究センターは、子宮頸部の腺がんの一部には細胞診で見つからないものがあるとしています(がん情報サービス「子宮頸がん検診について」2026年)。次の節のヨーロッパの試験でも、HPV検査による検診で浸潤がんが少なかった度合いは、腺がんで大きくなっていました。

HPV検査で検診をすると、子宮頸がんは減りますか?

ヨーロッパの4つのランダム化比較試験をまとめた解析では、HPV検査による検診で浸潤がんが40%少なくなりました。

スウェーデン、オランダ、英国、イタリアの4つのランダム化比較試験は、20〜64歳の女性176,464人を、HPV検査による検診と細胞診による検診にくじで分けました。中央値6.5年の追跡で浸潤がんは107人に見つかり、HPV検査の群の発生率は細胞診の群の0.60倍(95%信頼区間0.40〜0.89)でした。差がはっきりしたのは開始から2.5年以降で(0.45倍)、組織型別では腺がんで0.31倍、扁平上皮がんで0.78倍でした(Ronco G, et al. Lancet 2014)。

5年に1回という間隔の根拠も、この解析にあります。最初の検査が陰性だった人で、その後に浸潤がんになった人の累積の割合は、10万人あたり、HPV検査が陰性だった人の5.5年後で8.7人、細胞診が陰性だった人の3.5年後で15.4人でした。HPV検査で陰性の5年半後は、細胞診で陰性の3年半後より、がんになる人が少なかったことになります。

インドの農村で行われたクラスターランダム化比較試験では、52の村を4群に分け、30〜59歳の女性131,746人を、HPV検査、細胞診、酢酸による目視検査、通常の対応(検診なし)のいずれかに割り付けました。1回だけのHPV検査で、Ⅱ期以上の進んだ子宮頸がんは検診なしの群の0.47倍(95%信頼区間0.32〜0.69)、子宮頸がんによる死亡は34人と64人で0.52倍(0.33〜0.83)になりました。細胞診と目視検査の群では、進んだがんと死亡のどちらも有意には減りませんでした(Sankaranarayanan R, et al. N Engl J Med 2009)。

試験の国と、検診の仕組みが日本と違う

インドの試験は、農村で1回だけ検診を行ったもので、細胞診が効かなかった結果を、2年ごとに続ける日本の細胞診にそのまま当てはめることはできません。国立がん研究センターのガイドラインがまとめたメタアナリシスでは、HPV検査単独法で浸潤がんが細胞診より14%少なかったものの、統計学的に有意ではありませんでした。細胞診の死亡を減らす効果を示したのはランダム化比較試験ではなく観察研究で、日本の10年間のデータでは、受診率40%以上の地域で子宮頸がんの死亡が63.5%減っていました(がん情報サービス 医療関係者向け「子宮頸がん検診」2021年)。

HPV検査単独法は、どこの自治体で受けられますか?

2026年5月の調査で、導入済みの市区町村は7、2026年度に導入(予定を含む)は1でした。多くの地域では細胞診が続いています。

厚生労働省が2026年5月に全国1,741市区町村に行った調査(回答1,469、84.3%)では、2025年度までに導入したのが7、2026年度に導入(予定を含む)が1、2027年度に予定が39、2028年度以降に予定が37、時期は検討中だが予定ありが162でした。導入するか検討中は615、導入の予定なしは608です(厚生労働省 第47回がん検診のあり方に関する検討会 資料4-3 2026年7月16日)。

導入に時間がかかる理由の1つは、HPV陽性の人を何年も追いかける仕組みが前提になっていることです。自治体には、担当者の研修と、受けた人の結果を長く記録して受診状況を追えるデータベースが求められています(厚生労働省「HPV検査単独法導入に向けた精度管理支援事業 研修内容に関するQ&A」)。どちらの方法で受けるかは、本人が選ぶのではなく、自治体が1つの方法で行うことが勧められています(厚生労働省 Q&A)。

たとえば横浜市は、2025年1月から30〜60歳をHPV検査単独法、20〜29歳と61歳以上を細胞診としています(横浜市「がん検診の内容」)。自分の自治体の方法は、届く案内か市区町村の窓口で確認できます。

HPV陽性のあと、追跡が続かないと

HPV検査単独法の効果は、陽性の人が1年後の検査を受け続けることが前提です。国立がん研究センターのガイドライン更新版は、追跡が守られない場合、効果が細胞診単独法を下回る可能性があるとしています(プレスリリース 2020年7月29日)。HPV陽性と言われても、子宮頸がんに進むのは少数ですが、半年〜1年ごとの通院と検査が長く続くことがあります(がん情報サービス「子宮頸がん検診について」2026年)。

子宮頸がん検診は、痛いですか?

検体を採るときに出血することはありますが、重い偶発症や強い痛みはまれとされています。痛いときは、その場で伝えられます。

検診では、内診台で医師が子宮頸部を専用のブラシやヘラでこすって細胞を採ります。痛みや出血が起こることがあるので、痛いときは伝えるよう国立がん研究センター中央病院は案内しています(国立がん研究センター中央病院「子宮頸がん検診」2025年)。ガイドラインは、検体を採ることで出血はありうるものの、重い危険や痛みはまれとしています(がん情報サービス 医療関係者向け「子宮頸がん検診」2021年)。検査がつらい人や初めての人は、検査前の問診で医師や看護師に伝えておけます(がん情報サービス「子宮頸がん 検査」)。

  • 月経(生理)中の受診は、なるべく避ける
  • 妊娠中の検査は望ましくなく、受ける場合は妊娠のごく初期が適切とされる
  • 自分で細胞を採る自己採取は、細胞が十分に採れないことが多いため控えるよう案内されている

出典は、いずれもがん情報サービス「子宮頸がん検診について」2026年です。ガイドライン更新版も、細胞診の自己採取は採取率が10%前後と低いとして認めておらず、HPV検査の自己採取は国内の証拠が足りないとして勧めていません(プレスリリース 2020年)。

子宮頸がん検診の結果のASC-USやNILMは、どういう意味ですか?

細胞診の結果は「ベセスダシステム」という分類で書かれます。NILMは異常なし、それ以外は精密検査の対象です。

結果 意味 推定される病変 次にすること
NILM 陰性 腫瘍ではない所見、炎症 2年後に次の検診
ASC-US 意義不明な異型扁平上皮細胞 軽度扁平上皮内病変の疑い HPV検査で判定するのが望ましい(陰性なら1年後に細胞診、陽性ならコルポスコピーと生検)。HPV検査をしない場合は6か月以内に細胞診をくり返す
ASC-H HSILを除外できない異型扁平上皮細胞 高度扁平上皮内病変の疑い コルポスコピーと生検
LSIL 軽度扁平上皮内病変 HPV感染、軽度異形成 精密検査
HSIL 高度扁平上皮内病変 中等度異形成、高度異形成、上皮内がん 精密検査
SCC 扁平上皮がん 扁平上皮がん 精密検査
AGC 異型腺細胞 腺の異型、または腺がんの疑い コルポスコピー、生検、頸管と内膜の細胞診または組織診
AIS・腺がん 上皮内腺がん・腺がん 上皮内腺がん・腺がん 精密検査

出典:日本産婦人科医会「子宮頸がん検診の精度管理向上にむけて ベセスダ分類とHPV検査」(2008年)、東京都医師会公衆衛生委員会「子宮頸がん検診」(2019年3月)

ASC-USは、細胞にはっきりしない変化があり、がんの前の段階かどうかを細胞診だけでは決められない、という判定です。国立がん研究センターも、ASC-USのときはコルポスコピーが必要かを決めるためにHPV検査を行うことがある、細胞診を半年ごとにくり返して経過を見ることもある、と説明しています(がん情報サービス「子宮頸がん検診について」2026年)。NILM以外の結果は、どれも「要精密検査」にあたります(日本産婦人科医会 2008年、東京都医師会 2019年)。

子宮頸がん検診で要精密検査と言われたら、何をしますか?

コルポスコピー(腟拡大鏡)で子宮頸部を見て、疑わしい部分の組織を採って調べます。

子宮頸がん検診の結果と次にすることの図。細胞診はNILMなら2年後に次の検診、NILM以外は要精密検査でコルポスコピーと組織診。HPV検査単独法はHPV陰性なら5年後、HPV陽性なら同じ検体で細胞診を行い、異常がなければ1年後にHPV検査、異常があればすぐにコルポスコピーと組織診。組織診でCIN3やAISなら治療、CIN1・CIN2なら定期的な検査で経過を見る

コルポスコピーは、拡大鏡で子宮頸部を観察する検査です。病変が疑われる部分の組織を採って顕微鏡で調べる組織診を行い、必要なら子宮頸部を円錐状に切除する円錐切除術で組織を調べることもあります(がん情報サービス「子宮頸がん 検査」)。組織を採ると、軽い痛みと出血があります(がん情報サービス 医療関係者向け「子宮頸がん検診」2021年)。

組織診でCIN3やAIS(上皮内腺がん)が見つかれば治療を行い、CIN1・CIN2なら定期的に検査をして進んでいないかを確かめます。CIN3の治療として行う円錐切除術は子宮の多くを残せますが、その後の妊娠や出産に影響が出る場合もあります(がん情報サービス「子宮頸がん 治療」2023年2月28日確認)。がんと診断された場合の進み具合の分け方は、子宮頸がんのステージの記事で説明しています。

HPV検査単独法でHPV陽性、細胞診で異常なしだった人は、すぐに受診する必要はなく、1年後のHPV検査(追跡精検)を受けます。感染が続いているかを確かめるための検査で、住民検診の枠組みで受けられ、市区町村から案内が届きます(がん情報サービス「子宮頸がん検診について」2026年)。

2023年度に市区町村の子宮頸がん検診を受けた3,383,401人のうち、要精密検査は77,839人(2.30%)、精密検査を受けた人は78.0%、がんであった人は769人でした(厚生労働省「令和6年度地域保健・健康増進事業報告の概況」2026年3月17日)。要精密検査がそのままがんを意味しないことや受診先の探し方は、がん検診で要精密検査と言われたときの記事にまとめています。

子宮頸がん検診の費用は、いくらかかりますか?

市区町村の検診は無料か少ない自己負担で受けられることが多く、20歳には無料クーポンが届く仕組みがあります。金額は自治体ごとに違います。

国の「新たなステージに入ったがん検診の総合支援事業」では、子宮頸がん検診を初めて受ける年齢にあたる20歳の女性に、クーポン券と検診手帳を配ります(厚生労働省 第37回がん検診のあり方に関する検討会 資料5 2023年1月30日)。東京都杉並区は2026年度、前年度に20歳になった女性に無料クーポン券つきの受診券を5月末に郵送しています(杉並区 2026年4月1日更新)。

横浜市の例では、自己負担は細胞診が1,360円、HPV検査単独法が2,000円です。65歳以上は無料、20歳と21〜24歳で初めて受ける人は細胞診が無料で、生活保護世帯や市民税非課税世帯などは手続きをすれば免除されます(横浜市「がん検診の内容」)。精密検査は保険診療になり、別に費用がかかります。

子宮頸がん検診の対象にならないのは、どんな人ですか?

子宮を全部摘出した人は、子宮頸部がないため対象になりません。症状がある人は、検診ではなく医療機関の受診が先です。

  • 子宮を全部摘出した人:対象外。子宮体部だけを摘出して頸部が残っている人は対象
  • 前がん病変で円錐切除術などを受け、経過観察中の人:その間は対象外。再開の時期は主治医と相談する
  • 性交渉の経験がない人:発症の危険はきわめて低く、検診の必要性は示されていない
  • HPVワクチンを接種した人:対象。ワクチンは感染を完全には防げず、すでに感染しているHPVを排除できない

出典はがん情報サービス「子宮頸がん検診について」2026年です。同じページは、性交渉がない期間が続いていても以前に経験があれば発病の危険はあるとしています。HPVワクチンの接種対象は小学6年から高校1年相当の女性です。

月経以外の出血や閉経後の出血、不規則な月経があるときは、検診を待たずに健康保険で医療機関を受診するよう案内されています。子宮体がんの可能性もあるためです(がん情報サービス「子宮頸がん検診について」2026年)。市区町村の子宮がん検診で調べるのは子宮頸部で、子宮の奥にできる子宮体がんは対象ではありません。

65.8%

細胞診(ASC-US以上を陽性とする場合)で、CIN3以上の病変がある人を陽性として拾えた割合(統合感度)です。病変がある100人のうち、約34人は1回の細胞診では陽性になりませんでした。1回の陰性は「病変がない」という保証ではなく、検診は決められた間隔でくり返す仕組みになっています。

出典:国立がん研究センター がん情報サービス 医療関係者向け「子宮頸がん検診」(2021年、有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン更新版のメタアナリシス)

新見正則医院院長 新見正則

監修

新見正則(にいみ まさのり)

新見正則医院院長。1985年慶應義塾大学医学部卒業。1998年、英国オックスフォード大学にて移植免疫学の医学博士(Doctor of Philosophy)取得。2020年まで帝京大学医学部博士課程指導教授(外科学、移植免疫学、東洋医学)。2013年イグノーベル医学賞受賞(脳と免疫)。外科医、免疫学者、漢方医として臨床と研究の両方に携わる。

日本外科学会 外科専門医・指導医/日本消化器外科学会 消化器外科指導医/日本東洋医学会 漢方専門医/アメリカ外科学会フェロー(FACS)

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よくある質問

Q子宮頸がん検診は毎年受けたほうがいいですか?

国の指針では、細胞診は2年に1回です。国立がん研究センターは、毎年受けても効果は上がらず、偽陽性などの不利益が増える可能性があるとしています。HPV検査単独法では、陰性なら5年に1回です。

QHPV検査で陽性と言われたら、がんですか?

がんとは限りません。HPVは性交渉の経験がある人の多くが感染し、多くは自然に消えます。HPV検査単独法で陽性でも細胞診に異常がなければ、1年後のHPV検査で感染が続いているかを確かめます。

Q子宮頸がん検診の結果のASC-USとは何ですか?

意義不明な異型扁平上皮細胞のことで、軽い前がん病変の疑いを表します。HPV検査で、コルポスコピーが必要かを判定するのが望ましいとされています。HPV検査をしない場合は、6か月以内に細胞診をくり返します。

Q子宮頸がん検診は生理中でも受けられますか?

国立がん研究センターは、月経中の受診はなるべく避けるよう案内しています。予定日と重なりそうなときは、日程を変えられるか医療機関に確認できます。

QHPVワクチンを打っていれば、子宮頸がん検診は受けなくていいですか?

検診の対象です。ワクチンは感染を完全には防げず、すでに感染しているHPVを排除することもできないため、性交渉の経験があれば定期的な検診が必要とされています。

参考文献

  1. 国立がん研究センター がん情報サービス「子宮頸がん検診について」(2026年4月13日更新)
    https://ganjoho.jp/public/pre_scr/screening/cervix_uteri.html
  2. 国立がん研究センター がん情報サービス 医療関係者向け「子宮頸がん検診」(2021年10月4日更新)
    https://ganjoho.jp/med_pro/cancer_control/screening/screening_cervix_uteri.html
  3. 国立がん研究センター プレスリリース「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン更新版公開」(2020年7月29日)
    https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2020/0729/index.html
  4. 国立がん研究センター中央病院「子宮頸がん検診」(2025年7月29日更新)
    https://www.ncc.go.jp/jp/information/knowledge/cervical/050/index.html
  5. 国立がん研究センター がん情報サービス「子宮頸がん 検査」
    https://ganjoho.jp/public/cancer/cervix_uteri/diagnosis.html
  6. 国立がん研究センター がん情報サービス「子宮頸がん 治療」(2023年2月28日確認)
    https://ganjoho.jp/public/cancer/cervix_uteri/treatment.html
  7. 国立がん研究センター がん統計「子宮頸部」(2026年7月22日確認)
    https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/cancer/17_cervix_uteri.html
  8. 厚生労働省「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」子宮頸がん検診におけるHPV検査単独法に関するQ&A
    https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001210359.pdf
  9. 厚生労働省「令和6年度 HPV検査単独法導入に向けた精度管理支援事業 研修内容に関するQ&A」
    https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001471900.pdf
  10. 厚生労働省 第47回がん検診のあり方に関する検討会 資料4-3「HPV検査単独法の導入状況について」(2026年7月16日)
    https://www.mhlw.go.jp/content/10901000/001724377.pdf
  11. 厚生労働省「令和6年度地域保健・健康増進事業報告の概況」(2026年3月17日)
    https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/c-hoken/24/dl/R06gaikyo.pdf
  12. 厚生労働省 第37回がん検診のあり方に関する検討会 資料5「今後のがん検診の受診率向上に資する方策について」(2023年1月30日)
    https://www.mhlw.go.jp/content/10901000/001046966.pdf
  13. 日本産婦人科医会「子宮頸がん検診の精度管理向上にむけて ベセスダ分類とHPV検査」(2008年12月10日)
    https://www.jaog.or.jp/wp/wp-content/uploads/2017/01/17_081210.pdf
  14. 東京都医師会公衆衛生委員会「子宮頸がん検診」(2019年3月)
    https://www.tokyo.med.or.jp/wp-content/uploads/application/pdf/5_sikyuukei_gan.pdf
  15. 横浜市「がん検診の内容」
    https://ganjoho.city.yokohama.lg.jp/screening/about/
  16. 杉並区「新たなステージに入ったがん検診の総合支援事業(子宮頸がん・乳がん検診)」(2026年4月1日更新)
    https://www.city.suginami.tokyo.jp/guide/kenko/kensin/gankensin/1004815.html
  17. Ronco G, et al. Efficacy of HPV-based screening for prevention of invasive cervical cancer: follow-up of four European randomised controlled trials. Lancet. 2014;383(9916):524-532. doi:10.1016/S0140-6736(13)62218-7
    https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/24192252/
  18. Sankaranarayanan R, et al. HPV screening for cervical cancer in rural India. N Engl J Med. 2009;360(14):1385-1394.
    https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/19339719/

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